今回ご紹介する本は、経済学者が世界経済と経済学の現状について 憂いを込めて書いた本です。

経済が問題になったときにでてくる理論というのが 前回書いた私の方法で検証すると とんでもないものばかりなのが不思議だったのですが、 この本には私も８〜９割同意できる主張が並んでいまして、 こういうわかっている方もいるのだなあと、少し安心しました。 その理由は経済学が細かい流派にわかれて 主流というものがない状態にあるからのようです。 おそらくそこから世の中の権力者に都合のよい見解を もつ方がピックアップされるので、 メディア上では危うい意見が多いのでしょう。

ただこの本は、ワンフレーズで重要な概念をさらっと 提示しているので、現在の経済の概念に疎い人には、 十分通じないかもしれないと思いました。 史記みたいな注釈書があるといいのではないでしょうか、 どなたか腕に自信のある方は挑戦してみては いかがでしょうか？ （以下はこの本のようにならないように かっこを多用して注を多く入れてみました。 かえって読みにくくなっていますが、 かっこを飛ばして意味がわからなかったら 中を呼んで見てください。）

この本を呼んで、私が経済学について思うことは、 あまりに理想状態で現実社会を扱いすぎなのではないか、 ということです。そのため、現実社会との 差が大きくなり多様な説がでてきて どうしてよいかわからなくなってしまうのです。 （ちょうど粘性の高い水の中で運動を調べて アリストテレスとニュートンとどちらの 運動法則が正しいか論争している感じです。）

今は経済学というよりも経済制御工学こそが、 必要であると思います。原理や現象がよくわからなくても 目的の方向へ制御することこそが求められているのです。 物理学では、３個ものがあると式では解けないことが 知られています。もっと有名なところでは 量子力学では不確定性原理というものがあって あらゆる観測量を同時に知ることができないことに なっています。もともと物事の予測をするのは物理的に難しいわけです。 むしろ、中身はブラックボックスだとして どう入力したら出力がどうかわるかを研究した方が早いでしょう。 入力としてつかうのは最近さかんに経済学で調べられている モチベーションです。それを社会的な目的に あうように制御して、社会的な目的にそう行動に成功した人ほど もうかるようにすればよいわけです。 たとえば、現在は経営者は なるべく社員の給与を減らした方がもうかるので、良心の呵責がなければ なるべく賃金を下げようとします。別に社員を恨んでいるわけではない のです。しかし、もし、所得分布で中央値より上の分布で標準偏差の倍以上の人が 中央値より下の分布で標準偏差の倍以下の人を援助するように税率を 決めると、雇い主が雇人の賃金を下げるほと税率があがりますから、 むしろ、なるべく中央値を上げるように行動するようになります。 （そうなると全体の景気がよくなって 実は企業もさらに儲かるようになります。） どれくらいの税率で上がるかは、わかりませんが、効果が上がるまで 徐々に上げていけばよいのです。そして、効果が上がりすぎたら ゆっくり下げるようにすれば、所得分布を一定にしたまま、 分布全体を増やすことが可能です。 このような社会の構成員全員が幸せにくらすことこそ、 社会的な目的とするべきことでしょう。 今の景気の定義では、大金持ちが資金を動かすだけで 上がるので、容易に一般の人の感覚と遊離してしまいます。 （実際この本に詳しいですが、 最近のサブプライムローンに端をはっする混乱は、 社会的利益と個人的利益がまったく一致して いない時に個人的利益を満たす方向へ動くことを示しています。） 私としては、平均生涯収入の分布の中央値の 生涯にいかに多くのことをできるようにするかを指標 （ここではかりに実質生涯所得指標とよぶことにします。） とすることがよいと思います。 なぜ、平均生涯収入の分布の中央値で、規格化するのかと いうと、インフレやデフレの影響を現象から除くためです。 （中央値なのはほぼ全員が幸せとなるようにするためです。 平均値だとレーガン政権以降にみられたように、 高額所得者の所得だけが伸びたのに平均値が上がって 国全体の景気がよくなったようなごまかしができてしまうのです。） この本の著者もインフレの多様な影響を列挙している のですがどちらかというと効果があると考えている ようで、そこが私と考えの違うところです。 経済学者は変数の値の大小で効果をきめるようですが、 インフレもデフレもSDR準備通貨のような仮想的な世界標準通貨からみると、 ものの価値はそのままで、通貨の価値が上下しているに過ぎません。 ただ、そのときに借金がある人と預金がある人 の間で所得の移転が行われるのが問題なのです。 たとえば、いまインフレになると野放図な政策をやった 政府が儲けて、堅実な庶民が損をすることになります。 つまり、政府機関に堅実財政を行う動機づけができません。 一種のモラルハザードになります。 （日本の場合は金利が上がって政府も破綻しますが。） そして、いったんインフレとなると制御が困難な上に インフレを止めるときにはむりやり不況としますから さらに多くの一般の人の生活に影響がでます。そもそも、 普通の人にとってはものの値段が大きく変わることこそ 将来の生活の安定を損なう大問題となります。 職業によっても損得がはっきりでてきて社会的安定がえられません。 この本には逆の意味で例示されていますが、インフレの時は 企業の成長はインフレ率より低くなり、給与の伸びはさらに企業の成長率より すくなるものです。（それでも、物価が上昇しないときに マイナス成長で賃金カットするより経営者に対する風当たり は小さいからです。）つまりインフレに頼ると、 本来の社会的な目標を満たす方向へ社会を動かすことが。 ごまかされてできなくなってしまうわけです。 社会的によりよい方向へ経済をもっていくには、大変でも 数値がわかりやすい物価が０近辺で、社会的技術的 イノベーションをおこしながら変革するのが 一番変化の影響が小さいはずです。 そのために当然目標もインフレやデフレの影響を除外したものとすべきなのです。 （ちなみに、現在の物価指標は問題です。 物価で経済をコントロールするのは極めて危険です。たとえば、 イノベーションによる価格低下もデフレとされてしまいます。 テレビなどは昔は１、２万円で買えたものが今の地デジは 5万〜１０万でしょう。おそらく地デジ化と広画面化などの 性能向上の分として値下がりしていることになっているのでしょうが、 性能は関係なく一番売れ筋のものの値段で物価を計算するべきものです。 そうなると、１０年前より相当値上がりしていることになるでしょう。 （なにしろ大概の人にとってはみるのに大きさがどうであれ 一台あれば十分なのです。） パソコンなども同様です。パソコンは最近売れ筋の値段が下がって いますがそれでもつい最近まで売れ筋の値段はほぼ一定であったはずです。 （性能は上がっていますが。） そういう分までデフレとして計上すると、デフレ分が大きくでてしまいます。 体感的には去年からの資源高によるゆるやかなインフレにあるように 思われます。（なにしろ、値段が同じでも量が減ったもので、 もとにもどったものをみたことがありません。） そもそも、技術的なイノベーションを悪いデフレとする事自体が あやまりです。悪いデフレは賃金を削って値段を下げた商品です。 （安くなった分他のものも買うのならデフレとなりません。 さらには仮に買わなくて貯蓄しても金融機関がそれをきちんと 投資したらそれでも問題ないのです。（今は金融機関の その機能が損なわれていることが問題です。）） 本当にデフレを測定するには、 その製品を造り売っている企業の賃金を調べるべきです。 ですからむしろ労働者の可処分所得の合計値の推移でみるべきです。 そして、それが下がらないように、賃金を下げた企業や平均より 低い企業に高い法人税をかけることで、 デフレを退治すべきなのです。 （これも適性な税率はわかりませんから徐々 に上げて影響が強すぎたら徐々に下げて適正値を調節 すべきなのです。） ） 物質的なものだけでは幸せになれないのは当然ですが、今の 日本のように平均以下の年収の方が結婚や育児が資金的に 時間的にできないことは、経済で対処しなければならない ことです。現在の日本は高度成長は無理という論調が 支配的ですが、これだけ生きずらい社会となっていますから、 やりたい勉学ができて適性な就職ができて住みたい家に住めて 育児ができて、地域活動や政治活動もやりつつ定年まですごして、 老後も地域コミュニティーの中で楽しく過ごせる可能性を 政府が示せば、多くの人がそれに向かって努力することで 高度経済成長を起こすことすら可能です。 （今でも多くの人が幸福になるために受験競争や 出世競争に膨大なリソースを割いているのです。 ただ、それが本当の幸せに結びつかないシステムに なっているのが問題なのです。） 今の経済学者は、株や土地ころがしによる無限の資産増加の可能 しか示さないので、幸福感と関係ないものにむかって 優秀な人が努力しバブルが発生してしまいます。 そして、本人もそれほど幸せではないのです。 収入と幸福感は日本のレベルでは飽和しているという 説もありますが、それはよりよい生活（生涯）を提示できていない ことにあるのです。 （これは、電通や博報堂などの広告代理店の責任も 大きいように思われます。エスキモーに扇風機を買わせるような 商品の質を無視した強引な広告が多くて、 最近は消費者が広告を冷めてみている気がします。 本来、電通や博報堂などがあつかっているのだから、 これはいい製品だと消費者が思うように、 広告代理店は商品の質にも責任を持たなければ ならないのです。２３区で一億だしても数十平米の マンションしか買えないというのはおかしなことです。 さらに、構造やデザインが億ションを購入する 平均年収の数倍の数千万円の年収のある人に本当にふさわしいものでしょうか？ 幸か不幸か私はそんな収入がありませんが、 あって買ったら怒るだろうと思うものばかり 広告でみています。年収を増やしていつかは こういう生活をしてみたいと思わせるものを広告代理店は 提案すべきなのではないでしょうか。） 平均年収の人が年収の3倍でプール付きの８LDKに住んで 別荘やクルーザーや飛行機を保有することはイノベーションにより （たとえば、自然エネルギーを安く使える技術ができれば、 いまより安くエネルギーを大量に使える世の中になるわけです。 地球にやさしく上記のような生活をすることもできますし、 インドや中国のような水資源の少ない国なら、海水を淡水化して それを川上に逆流させることもできるようになりますから、 水問題も解決可能になります。（自然エネルギーは人間活動 に対して無限に近い量があり、経済発展を阻害するどころか 大きく促進する可能性があるのです。｝） 不可能な目標ではありませんし、そういう目標をたてれば 実質生涯所得指標を数十倍に増やすことが可能なのです。 そういう物質的なものはそこまではいらないという方も いらっしゃるでしょうが、たとえば私などは自由な思索を 行うために体育館くらいの書庫がほしいものです。 （なにしろ、図書館は新しい本を入れる度に 古い本を捨てていますし、最後の砦の 国会図書館は借りれませんからのんびり 読めませんし、開架でないのでななめ読みを できません。まして、本屋はすぐ入れ替わり ますから、本は一期一会の状況にあって、 数十年後に読もうなんていう悠長なことは できないのです。まして非売品のパンフレット などは、捨てたら二度と目にすることは できないでしょう。 ） もっと精神的なものを求めている方でも できるならこんなことしたいというような ことがあるのではないでしょうか。 （貧しい国に学校を建てるとか、孤児院を運営するとか） 上記のような目標をたてることにより そういうものを可能とするだけの 実質生涯所得指標を得ることができるように なることでしょう。 （それでもいらないという人のために 金融機関はもっと必要だという人との 仲介機能を持つことも重要です。 さもないと、余った金が投機目的で 金融資産や不動産や食物市場 に流れ込んでバブルやインフレを 引き起こしてしまうのです。 現在は金融機関が率先して そういう投機を行っているので すぐバブルになります。 本来の金融機関の役割は お金が余っている人と 借りたい人を橋渡しすることにあるのです。 イスラム金融では名目的には利子 なしでそれを実現しています。 不可能なことではないのです。）

もちろんこういうことを実行するには、 ほかにも注意点はいくつもあります。

たとえば、社会主義はすべてをコントロール しようとして個人のやる気をそいでしまいました。

当然制御するのは最小限でなくてはなりません。

私は市場がもっとも効率的なのは競争状態であるときであると 考えます。ですから、ボクシングに例えると、 リングから落ちたり落ちかけた 人を助けて再び再挑戦させることと、 勝ちすぎた企業や個人にはそれらの費用を拠出させて ハンディを与えることで 市場競争の勝ち組と負け組の差を適度にコントロールすべきなのです。 同時に社会の目的にはそぐわない行動をとる 企業や個人にもそれらの費用を拠出させて ハンディを与えることで 市場競争のインセンティブを適度にコントロールして、社会の 目標へ一致させるべきなのです。 ゲームを設計したことのある方はゲームバランスを とるのが難しいことをご存知でしょう。 ちょっと条件を換えただけで勝負が一方的となったり ゲームにならなかったりします。 （正月の大逆転将棋は、かわったルールでプロが困る様子が楽しくて いつもみていますが、なかなかプロとアマの差を埋めてかつおもしろい ルールがみつからないようです。個人的には、コマ落ちで落としたコマも 弱い方が持つようなルールでちょうどいいように思われます。単なるコマ落ち だと大ごま一個がとられるだけで形勢が逆転してしまうので、 落としたコマの数のわりに差が小さいように思うのです。） 資本市場や労働市場におけるそういう微妙なゲームバランスを コントロールすることが政府と中央銀行の役割であるべきです。 (その際は何度も述べているように まずその方向へきくと思われるインセンティブを少し強めて その影響を測定しながら徐々に動かして最適値を探るように するべきです。そうすると、最適値を理論から導く必要はありませんし、 かりに仮定が誤っていても素早く対処できますので、 経済がブラックボックスであっても制御が可能になります。 ただ、通常の制御理論や回路では、逆位相のフィードバック をかけて制御するのですが、経済ではいたるところに 順方向のフィードバックがありますので、 より慎重に制御する必要があります。) そして、努力が報われる社会であるとともに、 成功者がちゃんと社会全体に責任を持つ社会をつくるべきなのです。

そういう意味で、何度か述べましましたが、 大きすぎる企業にはペナルティを与えて 大きすぎて潰せない企業をつくろうとするインセンティブを 経営者に与えないようにするべきなのです。 ようやく米国からつぶせない銀行をなくす対策が提案されました。 日本も銀行だけでなくつぶれたら政府が支援しなければならない企業すべてに 特別税を課すべきでしょう。そうなれば、その税がかからない規模まで 分社化して、市場が活性化することでしょう。 (例えば、JALを救援した１兆円の資金はそうして集めた資金から だすべきです。（もっとも計画どおりならもどってくるはずですが。） 今はほぼ国（政府系金融機関）がリスクを負っており、 大企業になるほど安全であるというインセンティブを強化しており、 日本経済にとって危険です。) 金融会社出身のエコノミストが多いので M&Aはやるべきものとなっていますが、 基本的にそれで儲かるのはそれを仲介する金融機関だけです。 ダイエーやGMをみてもわかるように買収をして大きくなった会社で 質もよくなった会社はほとんどありません。最近でも サーブなどの優良企業が買収されたあげく、 工場を閉鎖しかけました。AOLは買収したのに、された側に のっとられてしまいました。 ほとんど競争相手を消す手段として用いられているのが実状です。 しかし、そうすると市場の活性は損なわれていきます。 そもそも日本の自動車があれだけ競争力を持った のはホンダが政府の意向に逆らって参入して 競争が激化したことにあります。電子立国に なる前には電卓戦争がありました。 政府は企業の望むようにすぐ企業を統合しようとしますが、 本来は政府はそういうM&Aを阻止してさらになるべく分割して、 市場を活性化させるようにしなければならないのです。 ただ企業にとっては、競争が激しいほど苦しくなるので、 そういう政策に反対します。国全体のことを考える 政府（経産省）と企業は本来対立しながら、 市場を活性化させなければならないのです。 （残念ながら現在はそうはなっていないようですが。）

また、法人と人との差も問題です。本来法人は 人間が快適に生活するための補助組織であるはずであるのに 現日本においては法人中心主義となっています。 一部上場企業の社長さんでも、山手線内に自宅を 持つのは難しいことでしょう。 ほとんどを、企業かマンションが占めています。 これは、法人には相続税がかからないことが 、人間が買えないところまで、 資産価値を不必要に押し上げていることが一因でしょう。 これを是正するには、鳩山さんが検討を言明した 内部留保への課税ではなく、一定規模（個人資産の分布の平均値＋標準偏差程度）以上の資産をもつ企業に、 平均寿命が１００年として１％程度の純資産（資産から負債を除いたもの）課税を行うことです。 （これも実際には影響が大きいので最初は0.1%程度から徐々に上げるべきでしょう。 そうすることで、短期的混乱を避けつつ法人の長期戦略に影響を与えて、 法人が個人資産を無視して資産を獲得しようとするのを防ぐことができます。） さらにインセンティブを使った経済コントロールに関することで 緊急にやるべきことは、 CDSなどの株や債権が下がると上がる一種の保険のような金融派生商品は もとの株や債権より大きな額を買ってはいけないという 規則をつくることです。EUではとりあえず国債に関してそのような規則を つくるということでしたが、あらゆるものについて その規則を適用するようにすべきです。 なぜなら、そういう金融派生商品だけを持っている人には、 対象の企業や国を破滅させるほどもうかるという、 倫理に反するインセンティブが発生するためです。 昨年のNHKのドキュメントによると サブプライムの次の商品としては生命保険の派生商品が売られている と報道されていましたが、そういう商品のCDSだけを持っている人は 人がたくさん死ぬほど儲かるという恐ろしいインセンティブを持つ ことになります。大きなテロや大事故大災害を願うことになってしまいます。 こういう非倫理的なインセンティブを持つポジションそのものを きちんと法律で禁止すべきなのです。 社会はみんながよくしようと努力してはじめてうまくいくものです。 だれかが破滅を願うような社会だったら 問題が連発して不安定な社会となることは確実です。

こういったことは、 動機付けから考えると簡単にわかることですが、 金融政策は大きな資本を持った人や法人が力を持っているので 政策が歪められがちです。 しかしこのような政策は、上を読めばわかるように 実際には大資本家や大企業を含めた社会全体がよくなるもの です。ですから、資本主義とことなる判断基準を持つ民主主義が強い 国の方がうまくいくわけです。社会主義や独裁国家では、 大資本と国（独裁者）が癒着してしまうので結果的に共倒れに なりやすくなります。

また、あたりまえのことですが常に注意すべきことは 地球は人類の活動には狭すぎるということです。 特に人口と食料には最大限注意を払わねばなりません。 （その他は自然エネルギーとリサイクルの活用と イノベーションでなんとかなることでしょう。） 中国のひとりっこ政策は日本では評判が悪いですが、 現在の世界が安定しているのは、そのおかげといって もよく、もっと世界は感謝すべきでしょう。 そして、まだ人口増が止まらない、 インドやアフリカには宗教的な制約が少ない 日本がコンドームを無料で配って人口増を 抑えるべきです。現在の人数でも、 CO2排出量や資源がぎりぎりなのです。 そして、増加スピードを抑えているうちに、 砂漠にドーム都市をつくるしかないでしょう。 それでも足りない時はガンダムのように 宇宙コロニーを作らざるをえません。 （しかし、技術的財政的ハードルが高過ぎるように 思われます。）

関連リンク：http://yokutoku.y.ribbon.to/mm108.html

では、また来月に。

　　　　　　　　　　　　　
============================================================
このマガジンを登録／解約したい場合は、 http://yokutoku.y.ribbon.to/ でできます。
翼徳 email:f4s2016@gmail.com　　　　
============================================================
----------------------------------------------------------------------
このメールマガジンは、インターネットの本屋さん『まぐまぐ』 を利用して
発行しています。http://www.mag2.com/ (マガジンID: 0000067241)
----------------------------------------------------------------------
 

---

==============================関連リンク==============================

----------------------＜その他＞----------------------

WWW を検索 yokutoku.y.ribbon.to を検索

---

新刊

---

検索スピード随一。最近中古本も取り扱い開始。